同社は20年前の2006年、中西政彦会長を中心に6人のシステムエンジニア（SE）が立ち上げました。これまでに手がけたソフトウエアの中には、鉄道車両の検査日を知らせるシステムや火力発電所で働く技術者向けの訓練用シミュレーター、河川の排水機場や樋門の監視・制御システムなど社会インフラに関するものも多数あります。
　「最も大事なのはクライアントの要望を引き出すヒアリング力です」と語るのは、創業メンバーの一人でシステム開発部長を兼務する加藤忠利取締役。「業務で使うものなので、社内ルールや業界の慣習を熟知しなければなりません。専門用語も完璧にマスターします」と続けます。
　一つの案件に3、4人のチームで当たり、リーダーを務めるSEがシステム全体を設計し、若手社員がプログラミングして具体的な形にします。しかし、近年はAIの発達によりの機会が大幅に減少。そこで、今春の新入社員研修は実践の場として社内アプリの開発に充て、勤怠管理やTODOリスト、音声データを文字に起こす議事録作成ツールが生まれました。「非常に使いやすいものに仕上がったので、自社プロダクトとして販売を始めました」と汎用性の高い製品開発への展開も図っています。新入社員研修から生まれた勤怠管理アプリの開発に充て、勤怠管理やTODOリスト、音声データを文字に起こす議事録作成ツールが生まれました。「非常に使いやすいものに仕上がったので、自社プロダクトとして販売を始めました」と汎用性の高い製品開発への展開も図っています。